日本では山や丘陵地に近接した住宅が多く、裏山の崩壊による被害は珍しいものではありません。今回の事例は、住宅の立地そのものが持つリスクを改めて考えるきっかけになります。行政による土砂災害警戒区域の指定や住民への周知が進んでいる地域もありますが、実際にどこまで対策が浸透しているかは地域差があります。住民自身が自宅周辺のリスクを把握し、日頃から避難計画を確認しておくことが重要といえるでしょう。