総額の大きさだけでなく、何にどう使うのか、費用対効果や調達の透明性を厳しく検証することが重要だという立場です。多額の予算が本当に必要な装備や人員に回っているのかを見極める必要があります。高額な装備を買うこと自体が目的化すれば、肝心の防衛力につながらない恐れがあります。調達の過程が不透明であれば、無駄や癒着を生む温床にもなりかねません。額の議論と同時に、使い方の妥当性を国民が監視できることが大切だという考え方です。